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2:37

沖縄で台湾人のマナー違反続々、「もう罪をかぶってくれる中国人はいない」―台湾メディア

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2025/11/26

「沖縄で台湾人のマナー違反続々、「もう罪をかぶってくれる中国人はいない」―台湾メディア」　台湾メディアのETtodayは26日、「もう罪をかぶってくれる中国人はいない」との投稿が台湾のSNS上で話題を集めていると報じた。日中関係の悪化により、日本を訪れる中国人が大幅に減少している。そうした中、沖縄を9日間旅行した台湾の女性がSNS・Threads（スレッズ）に「今回は本当に中国人観光客に遭遇しなかったが、むしろ台湾人のさまざまな失礼な行為に驚かされた」とつづった。女性によると、店内や街中で大声で話す台湾人に出くわしたり、ドン・キホーテで子どもや夫を大声で怒鳴りつける台湾人を見かけたり、商業施設で子どもがショッピングカートをキックボードのようにして遊んでいるのを放っておく台湾人を目にしたりしたという。女性は「今はもう罪をかぶってくれる中国人はいない。マナーの悪い人は自分で注意して、恥をさらさないでほしい！」と呼び掛けた。この投稿に、ネットユーザーからは「これ以上ないほど同意。台湾人のモラルも大したことない。ただ、もっとひどいの（中国人）がいて、その陰に隠れているだけ」「誰も罪をかぶってくれない…」

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1:03

トラに向かって粘土弾を撃つ動画が物議、動物園「日常業務」―中国

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2025/11/26

「トラに向かって粘土弾を撃つ動画が物議、動物園「日常業務」―中国」　中国メディアの観察者網によると、瀋陽森林動物園のトラゾーンで男性がトラに向かって粘土弾を撃つ動画が拡散し、物議を醸した。動画にはフェイスマスクを着用した男性が声を出して撃つ様子が映っていた。これについて、動物園の運営会社は24日、SNS公式アカウントへの投稿で状況説明した。それによると、動画に登場した男性は同園の職員。男性の行為は日常の管理・保護業務における慣行で、粘土弾はトラに命中しておらず、音を出してトラ舎へ戻るよう誘導するためのものだという。![]運営会社は、園内の動物に対する社会各界の関心といたわりに感謝するとし、誘導方式の適正化を不断に進め、動物の管理と保護をしっかりと行っていくとした。（翻訳・編集/柳川）![]

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00:56

スカート内に生きた魚229匹を隠して税関を通過しようとした女を摘発―中国

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2025/11/25

「スカート内に生きた魚229匹を隠して税関を通過しようとした女を摘発―中国」　中国メディアの新浪新聞によると、広東省深セン市と香港の間に位置する出入境検査場の羅湖口岸はこのほど、スカート内に生きた魚229匹を隠して税関を通過しようとした女を摘発した。女が申告せずに生きた魚計229匹が入った二つのビニール袋を隠し持っているのを税関職員が発見した。深セン税関動植物検査検疫技術センターの調べで、流れの速い河川に生息するホマロプテラ属の魚であることが分かった。この魚は中国本土への持ち込みが禁止されている。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/klbTvwhgBS— レコードチャイナ (@recordchina) November 25, 2025

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2:30

日本旅行やめた中国人観光客がある国へ、バッティングした台湾人「精神崩壊」―台湾メディア

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2025/11/25

「日本旅行やめた中国人観光客がある国へ、バッティングした台湾人「精神崩壊」―台湾メディア」　台湾メディアのETtodayは25日、日本行きを自粛した中国人観光客が「ある国」に行き先を変更し、その国に行く計画を立てていた台湾人の精神が崩壊していると報じた。記事は、「高市早苗首相の台湾をめぐる発言に反発した中国が、日本への渡航自粛を国民に要請。これを受け、日中間の12の路線が運休になるとの情報も出ている」と説明した上で、日本旅行の達人として知られる台湾人元医師の林氏璧氏が「中国、日本、台湾のネットユーザーがいずれもこの措置を歓迎しており、珍しく意見が一致した」と述べたことを紹介した。林氏は自身が運営するフェイスブックアカウントで、「この措置を喜ぶ日本人や台湾人がこれを機に観光客が多すぎて行きたくても行けなかった日本国内の場所に行く計画を立てている」とする一方、日本行きをキャンセルした中国人らは韓国旅行や国内旅行を計画していると説明した。実際、日中関係が緊張し始めたころから中国で韓国旅行の人気が高まってきており、韓国側も受け入れ態勢の強化に力を入れている。林氏の投稿に台湾のネットユーザーからは「明らか

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2:20

＜写真特集＞広州モーターショー、主役は新エネルギー車、展示比率が過去最高に

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2025/11/25

「＜写真特集＞広州モーターショー、主役は新エネルギー車、展示比率が過去最高に」　中国で21日に開幕した第23回広州国際汽車展覧会（広州モーターショー）の会場を、呂厳（リュー・イエン）が紹介する。第23回広州モーターショーが21日、中国進出口商品交易会展館で開幕した。昨年と比べると、今年の広州モーターショーは商用車館を含む二つのホールが削減され、展示車両総数は1085台となり、2024年の1171台を下回った。一方、新エネルギー車の展示比率は過去最高を更新した。今年の広州モーターショーでは、新エネルギー車が629台出展され、その割合は57．9％に達し、昨年の512台（43．7％）を大きく上回った。伝統的なガソリン車の展示数は縮小し、新エネルギー車が主役の座を確固たるものとした。この動向は、現在の自動車市場全体のトレンドとも一致している。（編集/野谷）●呂厳（リュー・イエン）4人家族の長男として文化大革命終了直前の中国江蘇省に生まれる。大学卒業まで日本と全く縁のない生活を過ごす。23歳の時に急な事情で来日し、日本の大学院を出たあと、そのまま日本企業に就職。メインはコンサルティング業だが、さまざまな業

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2:17

中国各地で民兵が実戦訓練、日本への軍事的シグナルか―香港メディア

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2025/11/25

「中国各地で民兵が実戦訓練、日本への軍事的シグナルか―香港メディア」　2025年11月24日、香港メディア・香港01は、中国各地で民兵の実践訓練が行われたとの情報が流れ、日本への軍事的シグナルではないかとの憶測が飛び交っていると報じた。記事は、中国で24日に「各地の国防動員システムを実戦での必要に対応できるようにすべく、民兵が実戦訓練を行っている」とのニュースがネット上に出現したと紹介。高市早苗首相の台湾関連言論で日中関係が急転直下する中、日本に対するシグナルではないかとの見方が出ていることを伝えた。そして「答えはそんなに簡単なものではない」と指摘した上で、民兵の実戦訓練は1990年制定の「民兵工作条例」に基づく慣例的なものであり、日本をターゲットにしたものではないと説明。2022〜23年にも各地で民兵の実戦化訓練が実施されていたことを示し、今回が新しい特別な措置ではないことを紹介している。一方で、現在の状況下では、この正常な訓練も人々に「連想」を抱かせるのもやむを得ないとして、高市首相の発言が及ぼした影響の大きさも示唆することも忘れなかった。記事はまた、平和時においても戦力を維持し、危急時に備

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2:03

韓国大統領室が青瓦台に復帰、国防部も移転準備も費用は莫大＝韓国ネット「尹錫悦氏に請求せよ」

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2025/11/25

「韓国大統領室が青瓦台に復帰、国防部も移転準備も費用は莫大＝韓国ネット「尹錫悦氏に請求せよ」」　2025年11月24日、韓国・SBSニュースは「大統領執務室が青瓦台に戻ることになり、国防部も元の庁舎に戻る準備をしているが、移転費用だけで200億ウォン（約21億円）を超えると推計される」と伝えた。国防部は大統領室の移転に伴い国防部と合同参謀本部庁舎の見直しが必要だとし、来年度国防部予算から238億6000万ウォン（約25億円）の増額を求める意見を国会に提出した。具体的には、ネットワーク構築に133億ウォン（約14億円）、施設補修に65億6000万ウォン（約7億円）、貨物移動に40億ウォン（約4億2000万円）などと策定しているという。この予算案は近く、予算決算特別委員会で審査される。先の尹錫悦（ユン・ソンニョル）政権は2022年、大統領執務室を青瓦台から龍山（ヨンサン）の旧国防部庁舎に移転した。このため国防部は旧庁舎の隣に位置する合同参謀本部庁舎に移り、同じ建物を使用してきた。![青瓦台]この記事に、韓国のネットユーザーからは「何の問題もない青瓦台を捨てて国防部庁舎に引っ越すと尹錫悦が言いだした時

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1:48

中国で結婚ブーム、ナイトクラブでの結婚式が認められる―英メディア

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2025/11/25

「中国で結婚ブーム、ナイトクラブでの結婚式が認められる―英メディア」　中国メディアの環球時報は24日、「中国で結婚ブーム、ナイトクラブでの結婚式が認められる」とする英フィナンシャル・タイムズの記事を紹介した。記事はまず、上海にある6階建ての複合商業施設「INS新楽園」について、「普段はパーティー好きの人でにぎわう。しかし今月は若者向けに全く異なる魅力を放っていた。それは結婚式会場としてだ」とし、建設作業員らによって設営された豪華な披露宴会場でカップルらが婚姻登記し、テーマに沿った音楽演奏とともに友人らと祝う予定だと伝えた。![]そして、中国では当局が婚姻登記に関する規定を緩和したことを受けて結婚ブームが起きているとし、この緩和によりカップルは遠方のリゾート地や音楽フェスティバルなどで結婚式を挙げることができるようになったと伝えた。![]記事によると、中国の1〜9月の婚姻登記件数は515万2000組で、前年同期より40万5000組増えた。中国各地でデスティネーションウエディングという新たな産業が生まれている。旅行を兼ねて特別な場所へ移動して結婚式を行うというもので、人気スポットの一つが新疆ウイグル

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1:14

中国の人気俳優リウ・ユーニン、ライブ配信中にストーカーファンから電話がかかってくる

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2025/11/24

「中国の人気俳優リウ・ユーニン、ライブ配信中にストーカーファンから電話がかかってくる」　中国エンタメメディアの新浪娯楽によると、中国の俳優兼歌手リウ・ユーニン（劉宇寧）（35）のライブ配信中にストーカーファンから電話がかかってくるということがあった。リウ・ユーニンは「もう慣れたよ。電話をかけてきたのはこの人が初めてではないし、最後の1人でもない」と語った。![]リウ・ユーニンによると、プライベートを共有したところ、ストーカーファンがレコーディングスタジオやフィットネスジムに現れるようになったといい、「とても気分が悪い。人と人との付き合いにも限度がある。それを越えてしまうのがとても嫌だ」と語った。リウ・ユーニンは、2014年にアマチュアバンド「摩登兄弟」を結成しボーカルを担当。16年に主演映画「九五2班」で俳優デビュー。18年に公開したカバーソングのショート動画が注目され、同年9月に初のソロシングル「想象」をリリースした。21年に主演した時代劇「長歌行」が世界的にヒットした。（翻訳・編集/柳川）

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2:10

ドイツの自動車専門家が中国におけるEVの大幅な過剰生産を予測―仏メディア

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2025/11/24

「ドイツの自動車専門家が中国におけるEVの大幅な過剰生産を予測―仏メディア」　仏RFIの中国語版サイトは23日、ドイツの自動車専門家が中国における電気自動車（EV）の大幅な過剰生産を予測しているとする記事を掲載した。記事がドイツメディアのシュピーゲルなどの報道として伝えたところによると、業界専門家のフェルディナント・ドゥーデンヘファー氏は「中国におけるEVの生産は世界販売を上回るペースで増加している。中国メーカーの欧州市場進出が加速し、ドイツメーカーへの圧力が高まっている」と警告を発した。中国はEV生産拠点としての地位を固めつつある。ドゥーデンヘファー氏によると、中国の1〜9月の生産台数は前年同期比45％増の650万台で、年末までに790万台に達する見通しで、さらに増加する可能性もある。中国で生産されるEVの台数は世界販売台数を上回るペースで増加している。コンサルティング会社PwCによると、世界の1〜9月の販売台数は前年同期比36％増にとどまった。ドイツ自動車工業会によると、ドイツの1〜9月の生産台数は約91万6000台だった。中国最大のEVメーカーである比亜迪（BYD）は欧州市場への進出を強化

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1:32

ベトナムでポルノライブストリーミングアプリがまん延―中国サイト

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2025/11/24

「ベトナムでポルノライブストリーミングアプリがまん延―中国サイト」　中国でベトナム関連情報を発信している越南生活通は23日、「ポルノライブストリーミングアプリがまん延」と題するベトナムメディア、DANTRIの記事を紹介した。記事によると、ポルノライブストリーミングアプリは長年にわたりベトナムに静かに浸透し、オンライン売春の一形態とみなされている。あるプラットフォーム上のいくつかのプロモーション動画には売春仲介グループへのリンクが張られていて、そうしたグループの中には、ポルノライブストリームコンテンツを視聴するために専用のアプリをダウンロードするよう勧めるところもある。記者がグループの管理者に勧められた「YY****」というアプリをインストールすると、数十ものライブストリーミングルームにアクセスできた。その多くはギャンブルコンテンツをライブ配信して視聴者を賭けに誘うものだが、成人向けコンテンツをライブ配信しているルームもあり、それを視聴するには一定の料金を支払ってロックを解除する必要がある。これらのポルノライブストリーミングアプリには多くのセキュリティリスクも潜んでいる。これらは非公式ウェブサイト

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2:15

広州モーターショー、外交の緊張解けないものの日本車への注目度の高さ変わらず―台湾メディア

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2025/11/24

「広州モーターショー、外交の緊張解けないものの日本車への注目度の高さ変わらず―台湾メディア」　中国で21日に開幕した広州国際モーターショーについて、台湾メディアの中時新聞網は23日付記事で、台湾有事をめぐる高市早苗首相の国会答弁に起因する外交の緊張は解けないものの、会場では日本車への注目度の高さは変わらないようだと報じた。記事によると、台湾有事をめぐる高市首相の国会答弁が中国政府の怒りを招き、中国当局はさまざまな動きで不満を表明し、ビジネス活動は大きな影響を受け、人々は自発的あるいは非自発的に日本旅行をキャンセルしている。しかし広州モーターショーの会場では、日本車への注目度の高さは変わらず、来場者からは「品質とコストパフォーマンスの方が重要だ」との声も聞かれた。![]大手テクノロジー企業の研究開発部門に所属する42歳の王（ワン）さんは、ホンダのブースに立ち寄り、さまざまなハッチバックモデルを見て回り、「経済は経済、政治は政治。両者を混同してはいけない」と語る。30歳の李（リー）さんは、「日本製品は中国である程度の不買運動に直面することになるだろう」とし、2012年に沖縄県・尖閣諸島をめぐる対立で

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2:06

インド、中国人の観光ビザ発給を全面再開も中国ネットは冷ややか

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2025/11/24

「インド、中国人の観光ビザ発給を全面再開も中国ネットは冷ややか」　2025年11月24日、環球網はインドが中国人向けの観光ビザ発給を再開したと報じた。記事は、インドメディアが22日に報じた内容として、インド政府が中印関係の正常化を推進するため、世界中の在外公館および領事館に対し、中国国民への観光ビザ手続きを全面的に再開する通知を発出したと紹介した。そして、インドが今年7月、5年ぶりに北京の中国大使館と上海、広州、香港など一部の中国領事館に限定して中国人への観光ビザ発給を再開していたことに触れ、今回の全面的な再開は両国関係の改善が続いているシグナルだとインドメディアが分析していることを伝えた。一方で、制度上は全面的な再開が実現したものの、ビザ手続きの簡素化や発給許可率の改善を意味するわけではないと指摘。実際の発給手続きは複雑で時間がかかるため、多くの中国人観光客が他の目的地に流れているとした。また、インドの観光業界も中国人観光客を受け入れる上で、中国料理や中国語メニューの提供、中国語が話せるガイドの採用、安全対策の強化など、サービスの充実が大きな課題になっていると紹介した。記事は、中国の観光会社・

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1:02

あるカップルが結婚、50mのバルーンリボンが15階から吊り下げられる、30人が3日かけて膨らます―中国

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2025/11/24

「あるカップルが結婚、50mのバルーンリボンが15階から吊り下げられる、30人が3日かけて膨らます―中国」　中国メディアの極目新聞によると、内モンゴル自治区赤峰市で21日、あるカップルが結婚し、長さ50メートルの2本のバルーンリボンが集合住宅15階の新居から地面まで垂れ下がり、その壮観な光景が団地住民を驚かせた。新郎によると、ある人がこのような飾り付けをしているのをインターネットで見て、自分もやってみようと思い、友人らに依頼したという。新郎の友人によると、バルーンは全部で4000個あり、30人が3日かけて膨らませた。![]新郎によると、バルーンリボンは、結婚当日の午前7時ごろに新居の窓から外に向かって降ろし、正午に花嫁を迎えに行き、親戚や友人らとホテルで食事をした後、撤去したという。（翻訳・編集/柳川）

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2:09

中国のディーゼルトラック電動化、世界の燃料需要が大きく変化へ―米メディア

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2025/11/23

「中国のディーゼルトラック電動化、世界の燃料需要が大きく変化へ―米メディア」　2025年11月21日、中国メディアの環球時報は、中国のディーゼルトラックの電動化が世界の燃料需要構図を変化させるという米国メディアの報道を紹介した。記事が紹介したのは、米AP通信による文章。記事によると、文章は、中国が高い市場シェアを占めてきた大型ディーゼルトラックの電動化が想像より速いペースで進んでいることにより、世界の燃料需要や大型トラック業界に変化が生じる可能性について論じている。まず、2020年にはほぼ全てがディーゼルだった中国の大型トラックの新車で、今年1〜6月には新エネルギー車が22．34％を占めるまでに急速に浸透したという中国メディアの情報を紹介。英国の市場研究機関BMIも、今年の年間の大型トラック新車販売では電動車が46％近くを占め、来年には60％にまで高まるという予測を示していると伝えた。![]また、今年5月以降は、電動大型トラックの販売シェアが「ディーゼル車に代わるクリーンな選択肢と見なされていた液化天然ガス（LNG）大型トラック」を5カ月連続で上回っており、高いエネルギー効率と低い運用コストを背

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2:10

四川省の山奥にある奇妙な廟、祭られているのは神仏ではなく猫と犬？―中国

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2025/11/23

「四川省の山奥にある奇妙な廟、祭られているのは神仏ではなく猫と犬？―中国」　2025年11月16日、香港メディア・香港01は、中国では珍しい神仏ではなく猫や犬を祭る寺院について紹介する記事を掲載した。記事はまず、23年に大ヒットしたアニメ「中国奇譚」に登場する「小猫廟」のモデルになったスポットとして、四川省綿陽市の道教寺院「雲台観」内に01年に建立された「譚猫殿」を紹介。現地で猫が祭られるようになった経緯については諸説あり、武財神・趙公明の修行を守った霊猫が祭られているという説や、明清時代に同省で深刻だった虎の災害を避けるため、趙公明の乗り物である虎を猫に置き換えて信仰するようになったという説を伝えた。また、「譚猫殿」は「中国奇譚」の大ヒットにより現地の人気観光スポットの一つとなっており、今なお多くの人がその名を慕って訪れるほか、キャットフードを供えて飼い猫の健康と平安を祈願する人も少なくないと紹介した。![]次に、犬を祭る寺院として同省都江堰市にある古天狗廟を紹介。建立の由来は、古代の治水活動で功績を挙げた「哮天犬（こうてんけん）」に感謝するためという説が最も広まっているとしたほか、かつて地震

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1:52

世界IQランキング、中国がトップ、マレーシアは22位―マレーシアメディア

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2025/11/23

「世界IQランキング、中国がトップ、マレーシアは22位―マレーシアメディア」　マレーシアメディアのe南洋は22日、2025年の世界IQランキングについて取り上げ、中国がトップで、マレーシアは22位だったとする記事を掲載した。記事はまず、「トップ3はいずれもアジアの国で、中国が107．19、韓国が106．43、日本が106．40だった」とし、「これらの国々が教育や科学研究、学生の学習の強度をとても重視していることを反映している」と伝えた。そして、国際IQ登記が公表した最新のまとめによると、世界の1900万人余りがオンラインでIQテストを受け、マレーシアの受験者数は1万9000人を超え、平均IQは100．48だったことを紹介した。また、ワースト3はガボン（85．08）、アンゴラ（85．33）、ベニン（86．88）だったことに触れ、「この結果から、これらの国々の教育資源不足と貧困率の高さが智力の発達に影響を与える要素の一つであることが分かった」とも伝えた。記事は「報告書によると、アジア全体のIQは世界平均よりも高く、中でも東アジアが出色で、欧州、西アジア、北米、オセアニアは平均以上の水準にあり、南米と

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1:17

香港教育局、中学生の訪日交流プログラムを中止と確認

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2025/11/23

「香港教育局、中学生の訪日交流プログラムを中止と確認」　香港特別行政区政府教育局は11月21日、安全上の理由から、日本政府が主催する「21世紀東アジア青少年大交流計画」への参加を見送り、来月予定されていた中学生の日本派遣交流プログラムを中止すると正式に発表しました。香港教育局により選抜された教師・生徒代表団は当初、12月7日から13日まで日本で行われる「21世紀東アジア青少年大交流計画」に参加する予定でした。同局は11月21日、この計画からの撤退決定は関係者の安全を最優先に考え、慎重に検討を重ねた上での判断であると説明しました。![香港教育局]さらに、香港特別行政区政府保安局は海外渡航注意情報のウェブページを更新し、今年半ばから日本で中国人旅行者が被害に遭う事例が増加傾向にあることを示し、渡航予定あるいは現地に滞在中の香港住民に対し、一層の警戒と安全確保に留意するよう呼びかけています。（提供/CRI）

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1:59

aespa紅白反対署名も、日中の対立が芸能界に影響＝韓国ネット「K-POPに中国人は不要」

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2025/11/23

「aespa紅白反対署名も、日中の対立が芸能界に影響＝韓国ネット「K-POPに中国人は不要」」　2025年11月19日、韓国・朝鮮日報は「高市早苗首相の台湾発言以来、深まっている日本と中国の対立が芸能界にも急速に広がっている」と伝えた。記事は香港・中国メディアの報道を引用。日本のボーイズグループ「JO1」が28日に広州で開催予定だったファンイベントが突然、中止になったことを紹介しているほか、中国人メンバーのニンニンが所属するガールズグループ「aespa」に、この問題が「飛び火した」と詳しく伝えている。aespaは大晦日の「第76回NHK紅白歌合戦」出場が決まったが、出場停止を求めるオンライン署名活動が行われ、19日の時点で7万筆を超える賛同が集まったという。ニンニンは2022年、SNSに「きのこ雲」を思わせる形の卓上ランプの写真を投稿したことで批判を受けていたが、「日中対立のあおりで騒動が再燃した」と記事は説明している。香港紙・星島日報は「aespaは緊張状態にある中日外交の最大の被害者に浮上した」「aespaが予定どおりステージに立てるかが、中日関係の緊張度を測る風向計となる」などと伝えている

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2:16

「新疆産のサーモンは日本の魚より質が良い」と中国業者、中国ネット「そもそも日本産は誰が食べてるの？」

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2025/11/23

「「新疆産のサーモンは日本の魚より質が良い」と中国業者、中国ネット「そもそも日本産は誰が食べてるの？」」　2025年11月21日、陝西ラジオ・テレビ局の微博アカウント「陝視新聞」は、日本産水産物の輸入が再び停止した中国・北京市の日本料理食材業者が「日本の魚を輸入したことはない」と語ったことを報じた。記事は、中国政府が19日、日本に対して水産物の輸入を一時停止することを通告したと紹介した上で、20日に北京市の錦繍大地農副産品卸売市場で日本食材を取り扱う卸売業者に話を聞いたところ「これまで日本産の魚を輸入したことはない。日本の魚は脂が十分に乗っていないからだ。ノルウェーのものは品質がいい。それに新疆ウイグル自治区でも今はサーモンを養殖している。日本のものよりよく売れる」との回答があったことを伝えた。記事は「魚」としているが、魚類全般を指すのかどうかは不明。記事に付された動画にはサーモンの切り身が写っており、店主の話の内容からも話題になっているのは「日本産の魚」というよりも「日本産のサーモン」のようだ。![新疆産のサーモン]このニュースについて、中国のネットユーザーからは「そもそも日本料理のどこがいい

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