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2:27

インド人企業家が中国高速鉄道を称賛、インドのネット民は賛否―中国メディア

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2025/06/27

「インド人企業家が中国高速鉄道を称賛、インドのネット民は賛否―中国メディア」　2025年6月26日、中国メデイアの観察者網は、インドの企業経営者が中国高速鉄道を称賛したところ、インドのネットユーザーの間で大きな反響を呼んだことを報じた。記事は、インドの撮影機器メーカーの共同創業者であるアカシュ・バンサル氏が中国の高速鉄道を利用した経験をX（旧ツイッター）に投稿したことを紹介。バンサル氏は写真を交えつつ、「会議のために日帰りで往復1600キロを移動したにもかかわらず全く疲れなかった」という快適さ、時速250キロ近い高速走行、マッサージチェアを数多く備えるなど充実した駅の待ち合い施設、出発時刻より30分早く駅に到着した際に係員がこちらから頼むことなく1本早い列車にチケットを変更してくれたことなどを称賛ポイントとして挙げた。バンサル氏の称賛に対してインドのネットユーザーから「これが世界一流の鉄道インフラだ」「中国を批判するよりも、中国から学ぶべきだ」「上海から蘇州まで高速鉄道に乗ったことがある。25分で130キロも走ったのに、値段は45元（約900円）だった」「中国のインフラがインドより優れていること

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2:31

男子学生が女装して替え玉受験、退学処分に―中国

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2025/06/27

「男子学生が女装して替え玉受験、退学処分に―中国」　2025年6月25日、揚子晩報は湖北省武漢市にある大学で男性が女性に変装して替え玉受験をしたとの情報が拡散したことを報じた。記事は、中国のSNS上で24日、「武漢の中南財経政法大学で行われた試験で、男が女装して替え玉受験をした」とする投稿があり、ネットユーザーの間で大きな波紋を呼んだと紹介。証言によると、男性はかつらとマスクをつけて試験を受けていたが、試験官に見つかったとのことで、「どうしてそんなことを考えたんだろう」「留年したいのかな」「替え玉受験は絶対に駄目だ。した者もさせた者も学籍がなくなるぞ」といった声が上がったと伝えた。揚子晩報の記者が25日に同大学の試験・学位管理弁公室に電話で問い合わせたところ、担当者は「ネットでうわさされている男装替玉受験の件は現在調査中だ。実際に不正があった場合は、後日教務部の公式サイトで試験の規律違反や不正行為に関する報告があるので、そちらを確認してほしい」との回答が得られたとした。揚子晩報は26日、続報として同大学が25日夜に通知を発表し、24日に学内で行われた「高級会計学」で替え玉行為を委託した学生を特定

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1:41

広州汽車が量産型の空飛ぶクルマを世界初公開、価格は「わりと庶民的」―中国メディア

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2025/06/15

「広州汽車が量産型の空飛ぶクルマを世界初公開、価格は「わりと庶民的」―中国メディア」　中国自動車大手の広州汽車集団が同社初の量産型の空飛ぶクルマ「GOVY AirCab」を12日開幕の国際自動車・サプライチェーン博覧会（香港）で世界初公開した。中国メディアの環球網が伝えた。12日は「GOVY AirCab」の予約受け付けも始め、メーカー希望価格は「168万元（約3400万円）を超えない」と発表した。広州汽車によると、「GOVY AirCab」は機体の90％以上に炭素繊維複合材料を使用。動力、エネルギー、飛行制御、通信システムに至るまで安全確保に向けた多重の冗長設計を採用し、25分間の急速充電やスマート障害物回避機能を備える。今年は広東、香港、マカオエリアで段階的に試験運用を始め、引き渡し開始は2026年末が予定されているという。「GOVY AirCab」について、別の中国メディアは168万元という希望価格を「他社に比べてわりと庶民的な価格だ」と紹介し、「『GOVY

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1:49

AIが中国本土の人々にとって「旅行の良きパートナー」に―香港メディア

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2025/06/14

「AIが中国本土の人々にとって「旅行の良きパートナー」に―香港メディア」　香港メディアの香港01は9日、人工知能（AI）が中国本土の人々にとって「旅行の良きパートナー」になっているとする記事を掲載した。記事はまず、中国で今年の端午節に伴う3連休（5月31日～6月2日）の国内旅行者数が前年同期比5．7％増の延べ1億1900万人に上ったことに触れた上で、旅行ブームの中、お薦めのプランの提案から、ホテルやレストラン選び、高速鉄道のチケット予約、さらには旅行後のSNSへの投稿に至るまで、AIアシスタントを活用する人が増えていると伝えた。記事はその一例として、旅行AIアシスタントに「福建省への7日間の旅をプランして。ゆっくりとしたスケジュールで、地元の文化に触れ、名物料理も味わいたい。予算は5000元（約10万円）」と希望を伝えると、数十秒後に画像とテキストによるプランを提案してくれたことを紹介した。また「多くの人にとって、旅の素晴らしい瞬間をSNS上で共有することは、旅の最高の締めくくりだ」とし、北京在住のある女性の話を紹介した。この女性は、旅先でのお気に入りの写真をチャットアプリのグループで友人らに共

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2:32

中国のうつ病の青少年、半数超に治療の遅れ―中国メディア

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2025/06/14

「中国のうつ病の青少年、半数超に治療の遅れ―中国メディア」　2025年6月9日、騰訊網に、中国で青少年抑うつ症患者の治療開始が遅れている現状が明らかになったとする文章が掲載された。文章は、中国において青少年期の抑うつ症患者の半数以上で治療開始が遅れる現状が、中国科学院心理研究所などが発表した「心理健康青書」で明らかになったと紹介。親の認知不足や社会的なサポート体制の未熟さが背景にあり、早期介入の重要性が浮き彫りになったと伝えた。そして、中程度の抑うつ症と診断された中学生男子の母親が、息子の様子の変化を「思春期の反抗」「学習ストレス」と誤って認識し、情緒的な問題の訴えを3回無視していた事例を挙げ、4回以上助けを求めてからようやく医療機関を受診させる保護者が約3割に上ったとの調査結果を紹介。抑うつの否定、治療開始の遅延、症状の悪化という悪循環が生じていると指摘した。また、子どもの異常に保護者が気づいても、適切な心理ケアの知識が不足していること、適格な精神科医が不足していること、質の高い正規の心理カウンセラーも足りていないことも、精神を病んだ青少年に適時に適切な治療を受けさせることができない要因になっ

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2:23

訪日中国人が「持出厳禁」のホテルの備品をうっかり持ち帰る、ホテルに連絡してみると…

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2025/06/13

「訪日中国人が「持出厳禁」のホテルの備品をうっかり持ち帰る、ホテルに連絡してみると…」　中国のSNS・小紅書（RED）に「日本のホテルのコンセントタップを持ち帰ってきちゃった」との投稿があり、反響を呼んでいる。大阪の某ホテルに宿泊した投稿者は「どうしよう……ストレートブラシを抜く時にそのままコンセント（タップ）ごと外れちゃって、気付かずに持って帰ってきちゃった」と投稿した。一緒にアップした写真には、ストレートブラシのプラグの先に「持出厳禁」と書かれた3個口のマルチタップが付いている様子が写っている。この投稿に中国のネットユーザーからは「笑った。私も同じことやった」「大丈夫。ホテルにとっては消耗品だよ」「前にホテルで働いていたけど、ケーブルとかタップとか持って帰っちゃうお客さん結構いたんだよね。でも大丈夫。それと同じくらい忘れていくお客さんもいるから。循環だよ」といった声が上がった。また、「送り返せばいいんじゃないの？」「郵送しても数千円で済む」といった声もあったが、これには「国際郵便で送ったら本体よりも高くつく」「これは100円ショップで売ってるやつだ。ホテルに謝罪だけすればいい。送り返すのは高

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1:33

韓国のパブ「50、60代以上の男性は立入禁止」＝韓国ネット「いい取り組み」「優しくしてあげて」

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2025/06/13

「韓国のパブ「50、60代以上の男性は立入禁止」＝韓国ネット「いい取り組み」「優しくしてあげて」」　2025年6月12日、韓国紙・朝鮮日報は「50代、60代以上の男性の出入りを禁止する」という掲示をしているパブをめぐり、ネット上で注目が集まっていると報じた。記事によると、掲示物を出したのは蔚山市中区にあるパブで、掲示物には「50代、60代以上の韓国人中年男性は入店不可」との内容が書かれている。パブ側は、「（50代、60代以上の韓国人男性客から）喫煙や器物損壊、暴言、脅迫など、過去2年間に大きな精神的苦痛を受けたため。出入りを厳しく禁じ、もし立ち入れば強制的に退去させる」としている。この対応に韓国のネットユーザーは「店主はよくやった。必ず立ち入りを制限しなければならない」「現地に行ってこの掲示を見てきたよ。いい取り組みだと思う」「マナーを守らず、周囲の状況を何も見ていないことが問題」「私も50代だが、その年代の人たちの一部に横暴な人がいるのは認める」などと批判する声が上がった。その一方で、「メンタルが病んでいるおじさんもいるんだよ、きっと」「中年のおじさんにも優しくしてあげてよ」などと寛大な心でそ

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1:59

日本が21年産のコメ12万トン放出、中国ネット「どうやって保存？」「わが国では家畜のエサ」

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2025/06/13

「日本が21年産のコメ12万トン放出、中国ネット「どうやって保存？」「わが国では家畜のエサ」」　2025年6月12日、中国中央テレビ（CCTV）の微博（ウェイボー）アカウントは、コメの価格高騰が続く日本で、政府が2021年産の備蓄米12万トンを放出すると報じた。記事は、日本政府が11日、コメの価格を抑えるため新たに2021年産の備蓄米12トンの放出を始めたと紹介。これらの備蓄米が全て小売業者によって購入された場合には、さらに20年産の備蓄米10万トンを放出予定だと伝えた。そして、備蓄米が届いた日本各地では市民が競うように購入しており、鹿児島県や広島県などの店舗では開店前に1000人の大行列ができ、徹夜して待つ市民まで出現したと紹介している。この件について、中国のネットユーザーは「われわれのコメなんて品質保持期限が半年で、暑い日は虫が発生するというのに、彼らはどうやってそんな古いコメを備蓄してたんだ」「酒は古いほどいいっていうけど、まさかコメもとはね……」「なんで先に20年産のほうを放出しないのだろうか」「米国は卵がなくて、日本はコメがない。これが資本主義国家の現実」「日本にいる親友から騒動の様子

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2:44

インターン医師が謎の転落死、PCから病院不正の告発資料が見つかる―中国

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2025/06/13

「インターン医師が謎の転落死、PCから病院不正の告発資料が見つかる―中国」　2025年6月12日、中国メディアの大河報は、湖南省で昨年転落死したの病院のインターン医師について、本人のパソコンから病院の不正を告発する資料が見つかったと報じた。記事によると、湖北省にある中南大学湘雅二病院のインターン医師だった羅帥宇（ルオ・シュアイユー）さんが昨年5月8日に宿舎で転落死し、現地警察は暫定的に自殺と判断した。そして、同年12月に羅さんのパソコン内に病院の不正を告発する資料が残されていたことを、国家衛生健康委員会および湖南省衛生健康委員会に提出した。羅さんが残した資料には、2022年に病状の誇張や虚偽診断などの不正行為の疑いで身柄を拘束され、24年10月に有罪判決を受けた医師を含む複数の医療従事者による違法行為を示唆する内容が含まれていた。また、インターン医師だった羅さんが2021〜23年の間に合計40万元（約800万円）もの「労務報酬」を受け取っていた記録も残っていたという。今年2月に中国国内メディアがこの件を報じたことで事件が広く知られるようになった。記事は、同省衛生健康委員会が今月12日に大河報の取

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2:17

日中の戦闘機が接近、互いに批判し合う―独メディア

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2025/06/13

「日中の戦闘機が接近、互いに批判し合う―独メディア」　2025年6月12日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、自衛隊機に中国軍機が接近した問題で、「日中両国が互いに非難し合っている」と報じた。記事は、7日に中国の空母「山東」から離陸したJ-15戦闘機1機が、警戒監視中の日本の海上自衛隊P-3C哨戒機に40分間追随し、並行して飛行したと紹介。翌8日にも「山東」から離陸したJ-15戦闘機2機が海自のP-3C哨戒機に約80分間追随、並行飛行し、日本側の主張として中国機が45メートルまでの距離まで接近したほか、P-3C哨戒機の約900メートル前方で横切る飛行を行ったと伝えた。そして、防衛省が12日「偶発的な衝突を引き起こす可能性がある」として「深刻な懸念」を表明、吉田圭秀統合幕僚長が中国機の接近を「故意」と見なし、より厳格な警戒監視を実施する姿勢を示すとともに「警戒監視を怠れば、『力による現状変更の試み』を助長することになる」と述べたことを伝えた。また、ジョージ・グラス駐日米国大使もX（旧Twitter）上で、中国機の行動が「日本の乗員の命を危険にさらした」とコメントしたことを紹介している

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2:12

工事中止から7年、広東省仏山市の「空中の廃墟」が建設再開―中国

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2025/06/13

「工事中止から7年、広東省仏山市の「空中の廃墟」が建設再開―中国」　香港メディア・香港01は、建設が停止して7年が経過していた中国広東省の「空中の廃墟」が建設を再開したと報じた。記事は、同省仏山市で「市内最高の未完成ビル」として知られていた威達大厦の建設がついに再開したと紹介。同ビルは高さ171メートル、38階建ての高層オフィスビルで、2012年に現地デベロッパーが商業・オフィス一体のビル建設計画を立てて着工し、16年には屋上部分が完成したものの、17年には資金調達が滞ったため建設作業が停止し、993個のオフィスルームを持つはずだったビルは「空中の廃墟」と化していたことを伝えた。記事によると、デベロッパーが債務不履行に陥って破産状態となった後、裁判所が破産管財人を指導して再建計画を立て、最終的に同市の別企業が4億3000万元（約86億円）で競り落とした。そして各種手続きを済ませた上、今月5日に施工業者が現場に入って建設が再開したのだという。記事は、同ビルの「再生」が、現地裁判所による「執行と破産手続きの融合」という新しい仕組みによるものであると説明。裁判所が積極的に所有権や債務の整理を促し、プロ

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00:49

女性が隣に止めてあった他人の車を運転、間違いに気付いたのは1時間後―中国

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2025/06/12

「女性が隣に止めてあった他人の車を運転、間違いに気付いたのは1時間後―中国」　中国メディアの快科技によると、遼寧省錦州市で9日、弟が所有するメルセデス・ベンツの車を借りて外出した女性が、用事を済ませた後、隣に止めてあった他人のベンツを自分のものと間違えて乗って走り去り、1時間後に間違いに気付くということがあった。女性によると、弟のベンツもボディカラーは黒で、間違えて乗ってしまったベンツは施錠されておらず、キーは車内になかったという。女性が間違えたベンツの所有者によると、車のドアにもともと不具合があり、キーがなくても走ることができるといい、女性の間違いを大目に見たという。（翻訳・編集/柳川）

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2:27

突然の雹、40ヘクタールのブドウ畑が「壊滅状態」に―四川省巴中市

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2025/06/12

「突然の雹、40ヘクタールのブドウ畑が「壊滅状態」に―四川省巴中市」　中国・四川省巴中市の村で10日、雹（ひょう）が激しく降り、広範囲にわたって農作物に被害が出た。中国メディアの九派新聞などが報じた。記事によると、同市恩陽区関公鎮西南村で午後6時半ごろから30分間激しい雹が降り、600ムー（約40ヘクタール）のブドウ畑が甚大な被害を受けた。ちょうど出荷前のブドウが「ほぼ全滅」状態となり、農家からは悲痛な声が上がっている。激しい雷雨とともに降った雹は、最大で鶏の卵ほどの大きさに達した。地元住民によると、地面は厚い氷で覆われ、まるで雪が降ったかのようだったとのこと。天気の急変によるもので警報が間に合わず、多くの農家で事前の対応ができなかったという。ブドウ農家の牛（ニウ）さんは「昨日まで晴天続きで袋掛けも終わり、10日ほどで出荷できる予定だった。ここまで育てるのに半年かかった。炎天下で水を運んだり、苦労してきたのに、一瞬で台無しになった」と肩を落とした。![]牛さんの家ではブドウ栽培が収入源。今年は5万元（約100万円）ほどの収益を見込んでいたが、それも絶望的になった。さらに、農薬や肥料、灌漑（かんが

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2:08

なぜ日本ではスメハラが起きないのか―台湾メディア

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2025/06/12

「なぜ日本ではスメハラが起きないのか―台湾メディア」　2025年6月7日、台湾メディア・TVBSは、台湾のネット上で「なぜ日本ではスメルハラスメント（スメハラ）が起きないのか」という話題が議論を呼んだことを報じた。記事は、ある台湾のネットユーザーが近ごろSNS上で「日本に足を踏み入れた途端、空気中に台湾にはない特別な清々しい香りを感じる。一体何なのか知っている人はいるだろうか」と投稿したところ、多くのネットユーザーが共感して「分かる。飛行機を降りた時にすごく感じる」「日本の空気は本当にいい匂い」「日本に着くと空気が違う」といったコメントが多数寄せられたことを伝えた。また、事情に詳しいというネットユーザーが、日本の空気がいい匂いである理由として「日本人が体臭をとても気にしており、多くの人が香り付きの衣類用洗剤や柔軟剤などを使用している。その香りが漂っているから」と説明したほか、別のネットユーザーからが空気の清浄さに加えて湿度の低さも自然な香りが漂う理由だと論じたことを紹介した。さらに、訪日観光情報サイト「楽吃購！日本」を運営する吉田皓一氏も以前「日本人は身だしなみを重視しており、臭いも自己イメージ

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1:18

哪吒汽車CEOがオフィスに閉じ込められ、従業員らが集団で給与の支払い求める―中国

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2025/06/12

「哪吒汽車CEOがオフィスに閉じ込められ、従業員らが集団で給与の支払い求める―中国」　中国メディアの快科技によると、中国の新エネルギー車ブランド、哪吒汽車（Neta）の董事長兼最高経営責任者（CEO）の方運舟（ファン・ユンジョウ）氏がオフィスに閉じ込められ、従業員らが集団で給与の支払いを求める様子を捉えた動画がネット上に複数投稿された。以前の報道によると、哪吒汽車は昨年、経営危機に陥り、年間販売台数が前年比で40％急落。今年1月の国内小売販売台数はわずか110台で、三大工場はすべて操業を停止し、3年間の累計損失は180億元（約3600億円）を超えた。昨年末には戦略調整に伴いCEOの張勇（ジャン・ヨン）氏が退任し、創業者兼董事長の方運舟（ファン・ユンジョウ）氏がCEOを兼任すると発表していた。哪吒汽車を巡っては3000人超の従業員への補償金などの未払い額が累計で4億元（約80億円）近くに上ると報じられていた。（翻訳・編集/柳川）

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1:43

＜サッカー＞韓国メディアが中国代表GKの試合後インタビューでの発言を批判―中国メディア

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2025/06/12

「＜サッカー＞韓国メディアが中国代表GKの試合後インタビューでの発言を批判―中国メディア」　中国スポーツメディアの直播吧は11日、韓国メディアがサッカー中国代表GK王大雷（ワン・ダーレイ）の試合後インタビューでの発言を批判したと報じた。直播吧によると、韓国メディアのスポーツ朝鮮は、王が10日に行われたワールドカップ（W杯）アジア最終予選グループC最終節で中国が1-0でバーレーンを下した試合後のインタビューで「サウジアラビアとインドネシアは中国にやっとのことで勝利してアジアプレーオフに進出できた」という趣旨の発言をしたとし、「王大雷の主張は事実とは異なり、実際は正反対だ」と指摘した。そして「中国が0-1でサウジに敗れた試合は、サウジがシュート19本、枠内シュート7本だったのに対し、中国は枠内シュートゼロだった。王大雷が何度も見事なセーブを見せたおかげで大敗を免れることができた。インドネシア戦も中国は劣勢で、失点はペナルティーキックによる1つだけだったが、それも低レベルなミスから生まれたものだ」と反論した。スポーツ朝鮮は、中国サッカーについて「W杯が48カ国に拡大したにもかかわらず、アジアプレーオフ

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1:05

＜サッカー＞中国18歳FWのゴールパフォーマンスに日韓ツッコミ「W杯優勝でもしたのか？」

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2025/06/12

「＜サッカー＞中国18歳FWのゴールパフォーマンスに日韓ツッコミ「W杯優勝でもしたのか？」」　中国スポーツメディアの虎撲によると、10日に行われたサッカーのワールドカップ（W杯）アジア最終予選グループC最終節の中国とバーレーンの試合で、後半アディショナルタイムに決勝点となるペナルティーキック（PK）を決めた中国代表FW王鈺棟（ワン・ユードン）（18）のゴールパフォーマンスに、SNS上では日本や韓国など海外のサッカーファンから「W杯優勝でもしたのか？」とのツッコミが多く寄せられたという。王はPKを決めるとユニホームを脱ぎ捨てて中国カラーの真っ赤に染まった客席の方へ走り、雄たけびを挙げながらジャンプしてガッツポーズを取った。客席からも大きな歓声が上がったが、王には主審からイエローカードが出された。中国は、前節（5日）のインドネシア戦に敗れ、予選敗退が決まっていた。（翻訳・編集/柳川）

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00:44

京都で中国籍旅行客が切りつけられる、中国総領事館が容疑者の厳正な処罰を求める―中国メディア

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2025/06/08

「京都で中国籍旅行客が切りつけられる、中国総領事館が容疑者の厳正な処罰を求める―中国メディア」　中国メディアの紅星新聞によると、日本の京都市内で6日夜、中国籍の旅行客が面識のない男に刃物で切りつけられけがをした事件を受け、大阪の中国総領事館は、即座にけがをした旅行客と連絡を取って慰問するとともに、日本の警察に対し、容疑者の早期逮捕と厳正な処罰を求めた。在日本中国大使館は、日本に滞在している中国人、特に旅行客に対し、安全に対する意識を高めるよう注意喚起した。（翻訳・編集/柳川）

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2:27

世界はますます中国化、英学者「西側はつらくても理性的になるべき」―香港メディア

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2025/06/08

「世界はますます中国化、英学者「西側はつらくても理性的になるべき」―香港メディア」　2025年6月4日、香港メディア・香港01は、世界における中国の影響力が高まる中で、英国の学者が「西側はつらくとも理性的に対処しなければならない」と論じたことを報じた。記事は、英メディアが4日、英国から史上最大規模の民間代表団が中国を訪れ、参加した英国の政治家が中国の都市計画や発展ぶりに大きな驚きと感慨を覚えたと報じたことを紹介。これは英中関係改善に向けた流れの一つだとし、英中間で貿易協定の締結や中国ブランド製品購入熱の高まり、英国労働党政権が「成熟した長期的かつ戦略的」な対中政策へと転換し、気候変動や商業の分野で中国との協力を模索する姿勢を示していることなども両国関係改善の動きとして伝えた。そして、英国が対中関係改善に動いている背景として、中国がレアアース生産・加工業界をほぼ独占しており、サプライチェーンにおいて不可欠な存在となっていること、中国の世界的な影響力が引き続き拡大していくことなどを挙げた。一方で、英国内では中国と激しく争う米国とのつながりもあって中国に対して否定的な見方も強いと指摘。安全保障や人権問

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1:07

トランプ大統領「イーロン・マスクと当面話すつもりない」

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2025/06/08

「トランプ大統領「イーロン・マスクと当面話すつもりない」」　現地時間6月6日、トランプ米大統領はエアフォースワン機内で取材陣に対し、イーロン・マスク氏とは当面話すつもりはないとした上で、「彼がテスラで順調にいくことを願う」と述べました。トランプ大統領はこれまでに、マスク氏が所有する企業との政府契約を打ち切る可能性を示唆しています。トランプ大統領と、米政府効率化省(DOGE)の責任者を辞任したばかりのマスク氏は、現地時間6月5日に公の場で口論し、両者の関係の決裂を示しました。マスク氏はこのほど、ソーシャルメディア上で「米国で中間の80％を代表する新政党をつくることを検討している」と表明し、その賛否を問う投票を実施し、6日に結果を公表しました。投票者の80％以上が新党設立に賛成しました。マスク氏は党名を「ジ・アメリカ・パーティー」とすることに賛同を示しました。（提供/CRI）

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